再生可能エネルギーの種類と特徴を一覧でわかりやすく解説

2026-09-30

再生可能エネルギーの導入や活用について悩んでいる人向けに、種類や特徴を解説します。この記事では主要な再生可能エネルギーの種類から、メリット・デメリットまでを詳しく紹介します。読み終わると、自社や個人で検討すべきエネルギーの種類が分かり、具体的なアクションを検討しやすくなります。

この記事の結論は、再生可能エネルギーは温室効果ガスを排出しない持続可能なエネルギーで、太陽光や風力など複数の種類があるという点です。導入によって環境負荷の低減とエネルギー自給率の向上に貢献できると考えられます。それぞれの特徴を把握し、用途や条件に合わせて適切な種類を選択することが大切と考えられます。

再生可能エネルギーとは

再生可能エネルギーは、発電などに使用したエネルギー源が比較的短期間に再生し、繰り返し利用できるエネルギーを指します。資源エネルギー庁の定義によると、太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスなどが該当します。化石燃料のように枯渇する心配がなく、発電時に二酸化炭素を排出しないため、持続可能な社会を実現するための重要な要素として位置付けられています。ここでは、再生可能エネルギーの基本概念や、従来使われてきた化石燃料との違いについて解説します。

比較項目	再生可能エネルギー	化石燃料
エネルギー源	太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスなど	石炭、石油、天然ガスなど
枯渇のリスク	繰り返し利用できるため枯渇しない	将来的に枯渇する可能性が高い
温室効果ガスの排出	発電時に二酸化炭素を基本的に排出しない	燃焼時に多くの二酸化炭素を排出する
主なメリット	環境への負荷が少なく持続可能性が高い	発電量が安定しており調整しやすい
主な課題	天候や自然条件によって発電量が変動する	環境への悪影響や輸入依存のリスクがある
国内の調達	自然環境を活かして国内で調達できる	大部分を海外からの輸入に依存している

参考：総論｜再エネとは｜なっとく！再生可能エネルギー

主要な再生可能エネルギーの5つの種類と特徴

再生可能エネルギーには様々な種類があり、それぞれ異なる特徴を持っています。用途や設置環境によって向き不向きがあるため、各エネルギーの仕組みを理解することが大切です。ここでは、実用性が高く導入が進んでいる5つの主要な種類について解説します。

エネルギーの種類	発電の仕組み	主な設置場所・条件	メリット	デメリット
太陽光発電	太陽の光をパネルに当てて電気に変換する	日当たりが良い屋根や空き地	設置場所を選ばず導入のハードルが低い	夜間は発電できず天候に左右される
風力発電	風の力で風車を回してタービンを動かす	年間を通して一定の風が吹く沿岸部や山間部	夜間でも風があれば発電できる	設置場所が限られ風の状況に影響される
水力発電	水が流れ落ちる勢いを利用して水車を回す	ダムや農業用水路などの水資源が豊かな場所	発電量が安定しており変換効率が高い	大規模な開発には時間がかかる
バイオマス発電	生物資源を燃焼・ガス化して熱エネルギーを得る	燃料となる資源を安定的に確保できる地域	廃棄物を有効活用し安定した発電が可能	燃料の収集や運搬にコストがかかる
地熱発電	地下のマグマの熱で水蒸気を作りタービンを回す	火山地帯や温泉地周辺の地下資源がある場所	天候に影響されず24時間安定して発電できる	開発前の調査に時間と多額の費用を要する

太陽光発電の特徴と仕組み

太陽光発電は、シリコン半導体などを利用したソーラーパネルに太陽の光を当てて電気を作る仕組みです。屋根の上や空き地など、太陽の光が当たる場所であれば比較的容易に設置できます。個人から企業まで幅広い層で導入が進んでおり、身近な再生可能エネルギーと言えるでしょう。日照時間や天候によって発電量が変化するため、蓄電池と組み合わせて利用されるケースが増えています。

風力発電の特徴と仕組み

風力発電は、風の力で大きな風車を回し、その回転をタービンに伝えて電気を生み出す方法です。海沿いやすり鉢状の地形など、年間を通して強い風が吹く場所への設置が適しています。陸上に設置するタイプだけでなく、海の上に設置する洋上風力発電の開発も進められています。夜間でも風が吹いていれば発電できるため、一定の発電量を見込める点が魅力です。

水力発電の特徴と仕組み

水力発電は、高いところから低いところへ水が流れ落ちる力を利用して水車を回し、発電する仕組みになります。古くから大規模なダムを利用した発電が行われてきましたが、近年は農業用水などを活用する中小水力発電も注目されています。天候に左右されにくく、安定した電力を供給できることが大きな強みと言えます。日本の豊かな水資源を有効に活用できる重要なエネルギー源の一つと考えられます。

バイオマス発電の特徴と仕組み

バイオマス発電は、動植物から生まれた生物資源を燃やしたり、ガス化したりして電気を作る方法です。木材の切れ端や家畜の糞尿、家庭から出る生ゴミなどが燃料として活用されます。燃やす際に二酸化炭素が排出されますが、原料となる植物が成長過程で吸収した二酸化炭素と相殺される（カーボンニュートラル）と考えられており、化石燃料に比べて環境負荷が低いとされています。廃棄物の削減にもつながり、循環型社会の構築に役立つ仕組みです。

地熱発電の特徴と仕組み

地熱発電は、地下深くにあるマグマの熱を利用して水蒸気を発生させ、タービンを回して発電する方式です。火山大国である日本の地理的条件を活かせるエネルギーとして期待されています。昼夜や天候に関係なく安定して発電できるため、ベースロード電源としての役割が期待されています。温泉地の近くに設置されることが多く、地域との共生が課題となるケースもあるでしょう。

再生可能エネルギーのメリット

再生可能エネルギーを導入することには、環境面だけでなく経済面でも多くの利点があります。これらのメリットを正しく理解することで、今後のエネルギー選びの参考にできるでしょう。ここでは、大きく2つの視点からメリットを解説します。

メリットの観点	具体的な効果	企業や個人への影響	社会全体への波及効果
環境への貢献	二酸化炭素などの温室効果ガスの排出を抑える	環境意識の高い企業としてのブランド価値向上	地球温暖化の防止と豊かな自然環境の保全
エネルギー安保	海外からの化石燃料の輸入依存度を低下させる	燃料価格の変動リスクを回避しコストを安定化	国のエネルギー自給率の向上と経済の安定

温室効果ガスを排出しない環境への配慮

再生可能エネルギーは、発電する過程で二酸化炭素などの温室効果ガスをほとんど排出しません。地球温暖化の進行を抑えるための有効な手段の一つとされています。企業が導入することで、環境問題へ積極的に取り組んでいる姿勢を示せます。持続可能な社会を次世代に引き継ぐうえで、重要な取り組みと言えるでしょう。

エネルギー自給率の向上に貢献する効果

日本はエネルギー資源の多くを海外からの輸入に頼っています。再生可能エネルギーは国内の自然環境を利用するため、エネルギーの自給率を高めることにつながるでしょう。国際情勢の変化による燃料価格の変動や、供給が止まるリスクを減らすことができます。安定したエネルギー供給を維持するための、重要な選択肢と言えます。

再生可能エネルギーのデメリット

多くのメリットがある一方で、導入にあたって注意すべき課題も存在します。良い面だけでなく、懸念点もしっかり把握しておくことが大切です。ここでは、導入前に検討すべき2つのデメリットについて説明します。

デメリットの要因	発生する課題	検討すべき具体的な対策	将来的な改善の見通し
自然条件の影響	天候や時間帯により発電量が不安定になる	蓄電池の導入や複数のエネルギーを組み合わせる	蓄電池の性能向上と予測技術の発展により改善
コストの負担	設備の導入費用や維持管理費が割高になる	国や自治体が提供する補助金や支援制度を活用する	技術革新と量産効果により段階的にコストが低下

発電量が自然条件に左右される課題

太陽光や風力などのエネルギーは、天候や時間帯によって発電量が大きく変化します。雨の日や風が吹かない日は十分な電力を得られないことがあるでしょう。安定した電力を確保するためには、蓄電池を併用するなどの対策が求められます。電力需要に合わせて柔軟に調整する仕組みの構築が必要と言えます。

導入コストや発電コストが高い傾向

化石燃料を使った発電と比べると、設備を導入するための初期費用が高くなりやすい傾向にあります。また、国が定める買取制度などの支援がなければ、発電にかかる全体的なコストが割高になります。技術の進歩によって費用は少しずつ下がっていますが、まだ課題として残っている状態です。国や自治体の補助金制度を上手に活用することが解決の糸口になるでしょう。

再生可能エネルギーの企業導入事例

実際に再生可能エネルギーを導入している企業の事例を知ることで、具体的なイメージが湧きやすくなります。企業がどのような目的で導入し、どのような成果を上げているのかを確認しましょう。ここでは、異なるアプローチで導入を進めた2つの企業の事例を紹介します。

事例1：サントリーグループの太陽光発電導入

サントリーグループは、自社の工場に太陽光発電システムを導入しています。サントリー天然水南アルプス白州工場や北アルプス信濃の森工場などの生産棟の屋根に太陽光パネルを設置し、工場で使用する電力の一部を賄っています。この取り組みにより、二酸化炭素の排出量削減に貢献しています。環境負荷を減らしながら、企業としての持続可能性を高めている好事例と言えます。

参考：自然と共生する工場|サントリー天然水

事例2：イオングループの太陽光発電導入

イオングループは、全国のイオンモールや店舗において積極的に太陽光発電を導入しています。店舗の屋根や壁面、駐車場などに太陽光パネルを設置し、モールで使用する電力の一部を自給しています。また、今後は蓄電池や風力発電等の活用にも取り組む方針を示しており、2030年までに国内店舗で使用する電力の50%を再生可能エネルギーに切り替え、2050年までにCO₂排出量を実質ゼロにする目標を掲げています。

参考：イオン脱炭素ビジョン|脱炭素社会の実現|イオンのマテリアリティ|イオンのサステナビリティ|イオン株式会社

日本における再生可能エネルギーの現状と課題

日本のエネルギー政策において、再生可能エネルギーはどのような立ち位置にあるのでしょうか。現状の導入割合と、これからの目標について把握しておくことが重要です。ここでは、国のデータをもとに現状と将来の展望を解説します。

項目	2022年度の実績	2030年度の目標	今後の主な強化ポイント
再生可能エネルギー全体の割合	約21.7％	36％〜38％程度	あらゆる再生可能エネルギーの導入を最大限に加速させる
太陽光発電の割合	約9.2％	14％〜16％程度	住宅の屋根や企業の建物を活用した自家消費型の導入を推進
水力発電の割合	約7.6％	11％程度	既存のダムの有効活用と地域主導の中小水力発電の開発
バイオマス発電の割合	約3.7％	5％程度	地域の未利用資源を活用した安定的な燃料調達ルートの構築
風力発電の割合	約0.9％	5％程度	ポテンシャルの高い洋上風力発電のプロジェクトを推進
地熱発電の割合	約0.3％	1％程度	温泉地などの地域住民の理解を得ながら開発調査を前倒し

電源構成に占める割合の現状

日本で使われている電気のうち、再生可能エネルギーが占める割合は年々増加しています。資源エネルギー庁の発表によると、2022年度の電源構成において再生可能エネルギーは約21.7％を占めました。太陽光発電の導入が特に進んでいますが、全体としてはまだ化石燃料への依存度が高い状況です。さらなる普及に向けた取り組みが求められていると言えます。

参考：令和4年度（2022年度）エネルギー需給実績を取りまとめました（速報）（METI/経済産業省）

今後の普及に向けた課題

政府は2030年度に向けて、再生可能エネルギーの割合を36％から38％程度まで引き上げる目標を掲げています。この目標を達成するためには、太陽光以外のエネルギー源の開発を進める必要があるでしょう。特に洋上風力発電や地熱発電の拡大に大きな期待が寄せられています。同時に、天候による発電量の変動を吸収するための送電網の強化が急務となっています。

参考：11第6次エネルギー基本計画の策定（経済産業調査室）

まとめ

この記事の要点をまとめます。

太陽光や風力など主要な5つの種類が存在する
温室効果ガスを排出しないという大きな利点がある
天候による発電量の変動やコスト面の課題が残る
サントリーグループなど企業の導入事例が増加している
日本は2030年度に向けて導入割合の拡大を目指している

再生可能エネルギーの特徴と現状を正しく理解し、自社の事業や生活における導入検討にお役立てください。